書籍『組織の器　なぜ「正しい」取り組みを導入しても人と組織は変わらないのか？』4月22日発売

JMAM
変えるべきは“制度”ではなく、人を受け止める“器”だった！　「余白」と「関係性」を取り戻し、ともに変容していくための組織論

株式会社日本能率協会マネジメントセンター（代表取締役社長：張士洛、東京都中央区、以下JMAM〔ジェイマム〕）は、書籍『組織の器　なぜ「正しい」取り組みを導入しても人と組織は変わらないのか？』を2026年4月22日（水）全国の書店、ネット書店にて発売します。

■本書の内容

「わかり合えない」を越え、共に向き合い続ける組織論
なぜ、1on1や心理的安全性といった「正しい施策」を導入しても、現場は疲弊し、組織は変わらないのでしょうか？　本書は、その根本的な原因を「制度を受け止める側の『器』が育っていないこと」にあると説きます。合理的な管理や正しさの追求によって失われた「余白」と「つながり」を取り戻し、個人の変容から組織の変容へとつなげるための体系的なガイドブックです。

【本書の構成と主要なエッセンス】

１．「器」を定義し、成長のプロセスを可視化する
「器」とは単なる精神論ではありません。本書では、器を「現在の大きさ（Capacity）」と「変容可能性（Capability）」の両面から捉え、感情・態度・自我・認知という4象限モデルで構造的に解き明かします。また、器が広がるプロセスを「ARCTサイクル（蓄積→認識→構想→変容）」として体系化。成長を阻む「防衛機制」の正体を明らかにしながら、個人と組織の器がどのように相互作用し、成長していくのかを解説します。

２．実践的なアプローチ：スキル（Doing）からあり方（Being）へ
組織の器を磨くために必要なのは、表面的なスキルではなく、他者と向き合う「あり方」です。本書では、傾聴・問答・対峙・協働という「4つの作法」を提唱。職場のリアルなストーリーを交えながら、対人関係における深い繋がりの築き方を具体的に提示します。

３．組織・人事システムへの応用とリデザイン
個人の器づくりを組織レベルへと発展させるため、人事思想や評価軸、コミュニケーション、共進化プロセスという4つの観点からシステムのリデザインを提案します。形だけに終わらない「組織版ARCT」の実践を通じて、持続可能な変革の道筋を描き出します。

４．終わりなき旅としての「器づくり」
「器」に完成はありません。正解がなく、終生完成しないからこそ、つくり続けるプロセスそのものに価値があります。「大器晩成」の思想を軸に、一つの組織を超えて器と器が響き合う社会への展望を示し、読者の視座を一段高いものへと引き上げます。

結び：ともに変容するプロセスを愛する
「組織（私たち）の器」は、一人でつくるものではありません。たとえわかり合えなくても、わかり合おうと向き合い続ける営みの中にこそ、深い繋がりが生まれます。一人ひとりが器を広げ、対立さえも「豊かさ」として受け入れることで、一人では想像もできなかった予想外の結果が生まれる組織へと進化していく。本書は、そのための確かな理論的枠組みと実践の知恵を提供します。

■書籍概要

タイトル：組織の器　なぜ「正しい」取り組みを導入しても人と組織は変わらないのか？
著　　者：羽生　琢哉
発売日：2026年4月22日（水）
価　　格：2,420円（税込）
出版社：株式会社日本能率協会マネジメントセンター
頁　　数：400ページ
判　　型：A5変
ISBN ：9784800594297

■目次

はじめに--なぜ「正しさ」を追求するほど､組織は息苦しくなるのか
第1章器とは何か--4つの領域で捉える
第2章器はどう育つか--ARCT(アルクト)モデル
第3章つながりが器を育てる--実践に向けた4つのアプローチ
第4章組織の器をつくる--人事のリデザイン
第5章器の思想の未来
おわりに--ともに変容するプロセスを生きる

■著者プロフィール

羽生　琢哉（はにゅう　たくや）
株式会社人としての器代表取締役。慶應義塾大学大学院特任講師、筑波大学働く人への心理支援開発研究センター研究員を兼任。人事分野の専門誌『労政時報』（労務行政）の編集者を経て、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科博士課程修了。博士（システムデザイン・マネジメント学）。2021年より大学院にて「人としての器」研究チームを結成。学会発表を重ねるとともに、対話型ワークショップ「器物語（いれものがたり）」を通じた実践活動を展開。2024年に法人を設立し、研究と実践の両面から「器」の探求を続ける。修士論文「若者離職と人事部との関係性」で最優秀賞受賞。2020年度人材育成学会奨励賞。国家資格キャリアコンサルタント。共著書に『人材マネジメントの革新：理論を読み解くための事例集』（千倉書房、2025年）、『新・マテリアル人事労務管理』（有斐閣、2023年）など。